当院では予約不要でインフルエンザ迅速抗原検査、インフルエンザウイルス・新型コロナウイルス迅速抗原検査を実施しております。鼻の奥の粘膜の拭い液を使用し、10-15分で診断可能です。発熱直後はウイルス量が十分に増えていない場合があり、インフルエンザに感染していても、迅速検査で陰性に出ることがあります。発熱して12時間~24時間すると体内のウイルス量が十分に増え、迅速抗原検査で陽性になる可能性が上がります。そのため、発熱して24時間たった頃が受診の目安と考えてください。また喉の写真をとるだけで検査可能なインフルエンザAI診断nodoca®（6歳～実施可能）も実施しております。この検査は発症12時間未満での診断確率が抗原検査より優れており、発症早期でも診断できる可能性があります。ご希望の方は診察時にお伝えください。

費用

• インフルエンザ＋新型コロナウイルス迅速抗原検査(3割負担の場合)3,500円前後
• インフルエンザ迅速抗原検査(3割負担の場合)3,000円前後
• インフルエンザAI検査(3割負担の場合)3,000円前後
• 診断書 2,200円※（すべて税込）

インフルエンザは、インフルエンザウイルスに感染することで起こる病気で、38℃以上の高熱、頭痛、関節痛、筋肉痛など全身の症状が強いのが特徴で、併せてのどの痛み、鼻汁、咳などの症状も見られます。さらに、気管支炎、肺炎、子どもでは中耳炎、熱性けいれんなどを併発し、重症になることがあります。

インフルエンザの潜伏期間は1～4日

発症前24時間から発病後3日程度までが最も感染力が強く、38度以上の高熱、頭痛、関節痛、倦怠感などの症状が出現すると言われています。
伏期間は1日～4日（平均2日）で多くの場合1週間程度で治りますが、乳幼児や高齢者、基礎疾患を持つ方の中には、肺炎を併発し、基礎疾患の悪化を招く場合があります。

学生・幼児の場合の出席停止期間

学校保健安全法施行規則では出席停止期間の基準を次のように定めています。
発症した後5日を経過し、かつ、解熱した後2日(幼児は3日)を経過するまで登園・登校不可。社会人の方は特に法的な決まりはありませんが、感染力が高い疾患ですので、表のような学生の出席停止期間（発症後5日、解熱後2日間）を参考に休職日数を決定する職場もございます。
最終的には、職場・事業所での取り決め（就業規則など）に則って決定しますので、いつまで療養するかは職場とご相談してください。

当院では予約不要で新型コロナウイルスの迅速抗原検査を実施しております。
鼻の奥の鼻粘膜の拭い液を使用し、10分-15分で診断が出来ます。発熱直後はウイルス量が十分に増えていない場合があり、新型コロナウイルスに感染していても、迅速検査で陰性に出ることがあります。発熱して12時間~24時間すると体内のウイルス量が十分に増え、迅速抗原検査で陽性になる可能性が上がります。そのため、発熱して24時間たった頃が受診の目安と考えてください。

費用

• インフルエンザ＋新型コロナウイルス迅速抗原検査(3割負担の場合)3,500円前後
• 新型コロナウイルス迅速抗原検査(3割負担の場合) 3,000円前後
• 診断書 2,200円※（すべて税込）

ウイルス性の感染症の一種です。発熱やのどの痛み，咳が長引くこと（1週間前後）が多く，強いだるさ（倦怠感）を訴える方が多いことが特徴です。
新型コロナウイルスは主に飛沫感染、接触感染が多いと考えられていますので感染対策にはマスク、手洗いが重要です。
感染から発症までの潜伏期間は最近では約3日（2日～5日）程度といわれています。
鼻やのどからのウイルスの排出期間の長さに個人差がありますが、発症2日前から発症後7～10日間は感染性のウイルスを排出しているといわれています。特に発症後3日間はウイルス排出量が非常に多く、5日目以降は大きく減少することから、発症後5日間に他人に感染させるリスクが高いことに注意してください。感染された場合はマスクを着用し高齢者などハイリスク者との接触は控えましょう。

学生・幼児の場合の出席停止期間

症状のある方は、発症日を0日とカウントし翌日から5日間療養していただきますようお願いします。期間終了後は、体調に問題がなければ予定通りの療養解除となります。
ただし、体調次第では隔離期間が延長になることがあります。発症後10日目までは感染力があると考えられるため、可能であればマスク着用をお願いします。
社会人の方は特に法的な決まりはありませんが、感染力が高い疾患ですので、健診費用表にあるような学生の出席停止期間（発症後5日、解熱後2日間）を参考に休職日数を決定する職場もございます。最終的には、職場・事業所での取り決め（就業規則など）に則って決定しますので、いつまで療養するかは職場とご相談してください。

詳しくは5類感染症移行後の対応について厚生労働省のHP等もご参考にしてください。